住宅ローン

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住宅ローンの審査や金利や比較の情報。

簡単返済シミュレーション

失敗しない返済プランのための返済シミュレーション。

細かい計算などが、苦手の方は、

現在の家賃を参考に判断することも可能です。

現在の家賃で必要な貯蓄はできていますか?

出来ているなら、

一戸建て住宅を購入した場合で、

現在の年間の家賃から20万円ほどを引いた額以下に、

住宅ローンの年間返済額を抑えましょう。

この20万円は、固定資産税などの住宅ローン以外の支出にあてます。

 

マンションを購入した場合なら、

現在の年間の家賃から50万円ほどを引いた額以下に、

住宅ローンの年間返済額を抑えます。

これは、マンションを購入した場合、

入居後に必要になる住宅ローンの返済以外の支出が、

固定資産税とさらに、管理費や修繕積立金が必要となるからです。

 

おおまかな計算ですが、

大事なのは必要な貯蓄が出来る状態を保つことです。

そうすれば、細かい計算が苦手な方でも、

失敗するリスクを限りなく減らすことが出来ます。

『貯蓄が出来る状態を保つ。』

肝に銘じましょう。

 

返済プランのコツ

住宅購入後の住宅ローン返済は、長い期間では35年にもなります。

35年という期間には、様々な予定外のことも起こるはずです。

現在の歴史的な円高、数年前のアメリカ発リーマンショック、

現在の欧州の信用不安。

残念ながら多くの方が、津波の犠牲になった昨年の震災。

35年という期間には、

誰も予測できないことが起こる可能性があるのです。

 

住宅ローンを組む時にも、目先の衝動的な考えだけで、

組んでしますと、後で家計にとって大きな負担となってしまいます。

 

そういった、ことにならないためにも返済シミュレーションは欠かせません。

細かく、支出の細目を計算して、試算するのもいいですが、

忘れている支出もかなりあるはずなので、

そんな時は、支出は多めに計算されると良いと思います。

 

準備万端ですべての支出を把握しているつもりでも、

よほど繊細な方でない限り、すべての支出を把握することは困難です。

少し余裕をもった返済プランにしておくと失敗も少ないでしょう。

住宅価格の適正額

『出来るだけいい家に住みたい。』誰でも思うことですね。

テレビなどに出てくる資産家の豪邸などを見ていると、

あそこまでとは言わなくても、ある程度の家には住みたいと思うものです。

 

ご自分の家計から言って、どの程度の物件価格が適正なのでしょうか。

何度もこのブログでも書いてきましたが、

生活費を節約するようなローンを組んではいけません。

ローンを返済しながら、貯蓄もしっかり出来る返済プランでないと、

適正な返済計画とは言えないのです。

 

物件の価格の判断は、目安として、

現在、家賃10万円、

年間貯蓄出来ている額が100万円のご家庭があったとします。

30歳で住宅購入を決めたと仮定します。

60歳定年までには、出来るだけ返済を完了したいので、

返済期間は30年となります。

頭金にそれまでの貯蓄から、500万円入れるとして、

適正な物件価格は、2500万円前後でしょう。

 

頭金には、貯蓄は全額いれてはいけません。

少し余裕を残した計算で試算しています。

実際の購入の時は、返済プランをしっかり検証しましょう。

住宅ローンの適正額

ご自分にとっての適正な住宅ローン返済額はどのくらいでしょうか。

いまの家賃でどのくらいの貯蓄を出来ているかで、

おおよその判断ができます。

 

以前、テレビで、

『マイホームを買おう』といった企画が放送されていました。

登場している家庭は、現在でもギリギリの生活をしていました。

ところが、マイホームを検討する時に、

月々の返済額が、現在の家賃より高くなる物件を望んでいました。

番組に登場するコメンテーターもあきれていましたが、

この例は極端にしても、ご自分の家計からして、

負担が大きすぎる住宅ローンを組んでしまう例は多いようです。

 

では、どの程度なら適正な返済額といえるのでしょうか。

それは、現在の家賃で年間貯蓄出来ている額が100万円以下の場合、

現在の家賃以下の返済額しか、ローンを組むべきではありません。

 

おそらく、ご自分が思っているより、

低い金額しかローンを組めないと思います。

現実の生活では、思わぬ出費がつきものです。

その程度の余裕を確保しないと、安定した生活は望めないのです。

諸費用

住宅やマンションを購入すると、

住宅ローンを利用する場合、月々の返済額を支払うのは当然ですが、

それ以外にも必要となる費用があります。

まずは、固定資産税が必要となります。

首都圏なら年額15万円から20万円が見込まれます。

さらに、マンションの場合、管理費と修繕積立金が必要となります。

額は、それぞれの不動産業者に確認されると良いと思います。

老朽化が進むと修繕積立金も変動することがありますので、

あらかじめそういったことも確認しておくと良いですね。

 

昨年の震災後に、地震保険に加入する方も増えたようです。

保険の費用も必要ですね。

最近は、インターネットを利用した保険会社も増えてきました。

賢く選択すれば、比較的安く抑えることも可能です。

 

以上が、大きな額になる住宅ローン以外に必要となる費用です。

細かくあげれば、町内会費などありますが、

あらかじめ、考える必要のある費用に絞って提示しています。

『ちりもつもれば山となる』ではありませんが、

甘く見ていると後で思わぬ負担になるので、

返済プランの中にあらかじめ組み入れておくことをお薦めします。

 

失敗しない住宅ローン

住宅購入を考える時、出来るだけ良い物件をと考えます。

つい、ご自分の財政状況からすると、

ギリギリの物件を選択しようとするのではないでしょうか。

確かに、計算上は、

この月々の返済額なら払っていけそうと思われるかもしれません。

そうすれば、夢のマイホームが手に入るのですから、

何とかがんばれそうな気もしますよね。

 

しかし、人生は予定通り運ばないのが常です。

思わぬ転勤やボーナスの減少など、予定外のことが起こりがちです。

財政上、ギリギリの返済プランを組んでいると、

こういった事態に対処できないのです。

いよいよ、行き詰まり、

せっかく手にしたマイホームを手放そうと思っても、

物件の時価よりローン残高が上回る、

いわゆる『逆ザヤ』の状態では、差額の現金を用意しなければ、

売却もできないわけです。

 

人生の最大の買い物である住宅購入で失敗しないためには、

住宅ローンを組む時に、住宅価格の2~3割程度の頭金を入れることと、

貯金の可能な月々の返済額を考えることが重要です。

住宅ローンのポイント

人生の中で、一番大きな買い物である住宅購入。

多くの方が、住宅ローンを利用されると思います。

上手に住宅ローンを利用するポイントは、どのような点でしょうか。

 

住宅ローンの一番のポイントは、返済する額の総額をいかに少なくするかです。

当たり前のことのように聞こえますが、

そのことが出来ていない利用者がたくさんおられます。

 

なぜ、出来ないのでしょうか。

それは、月々の返済額を安くすることが優先されているからです。

利用者は、どうしても負担の少ないほうを選択してしまいます。

その結果、返済期間や借りる額が多くなり、

返済しなければならない金利分も多くなってしまうのです。

これでは、最初に述べた、返済する総額も増えてしまうのです。

 

出来るだけ低い金利で、返済期間は短く、

借りる金額は頭金をなるべく入れて少なくする。

つまり、金利の支払い分をなるべく減らして、返済する総額を少なくする。

当たり前のことですが、住宅ローンの一番のポイントです。

返済プランのポイント

住宅購入を検討する時、住宅ローンを利用することが多いと思いますが、

どのような点に注意して利用したらいいのか。

簡単にポイントをまとめたいと思います。

 

1、自分にあった返済計画を考える

モデルハウスなどで、不動産業者さんと商談をすると、

当初の月々の返済額が安く抑えられる返済プランを提案して、

顧客の購買意欲を増進させることを狙ってきます。

こちらは、冷静に自分にあった返済プランを考えなくてはなりません。

実際の家計は、ご自身しかわからないのですから、

ご自分の判断で返済プランを選んでください。

 

2、貯蓄ができる返済プランを考える

出来るだけいい物件を手に入れたい気持ちはわかります。

実物を眼にすると、購買意欲はかき立てられるものです。

つい、無理な返済プランを組んでしまいがちです。

しかし、大切なお子様の教育資金や冠婚葬祭など、

人生の中では、予定通りの金額で収まらない出費があるものです。

そのためにも、必要な貯蓄が出来る返済プランを選びましょう。

 

住宅ローン利用者を守る法律

最近は、テレビなどで、通販番組がよく放送されていますね。

インターネットを通じての、ネットショッピングも盛んです。

株やFXといった、資産運用にかんする金融商品の広告もよく目にします。

 

これらを利用する利用者は、ある程度、法律によって保護されています。

金融商品に関しては、説明が不十分な場合、販売者に損害賠償責任が生じる、

『金融商品販売法』という法律がありますし、

ショッピングに関しては、定められた期間の解約を保護した、

『クーリングオフ』という制度もあります。

 

しかし、住宅ローンはいずれにも該当しません。

日本の住宅ローン利用者は、法律によって保護されていないのが現状です。

 

ですから、住宅ローン利用者は、住宅ローンのメリット・デメリットを、

よく理解しておかなければ、誰も守ってくれないことを知っておくべきでしょう。

 

当ブログのような、サイトに掲載してある情報などを参考にして、

あとで後悔しないようにして下さい。

家族の幸せの象徴である住宅が、思わぬ負担にならないように、

慎重な準備をしましょう。

住宅ローン減税

日本経済は、バブル崩壊以降、長引く不況に悩まされています。

やっと、少しずつ景気が回復しつつあったところに、

リーマンショックというアメリカ発のカウンターパンチをくらって、

それでも、へこたれず日本経済は持ちこたえています。

 

昨年の震災は、本当に残念なことでした。

被害にあわれた皆様には、こころからお見舞い申し上げます。

今後、日本は復興特需によって、少しは回復傾向に向かうでしょう。

 

長い不況の中で、日本政府は様々な景気対策を講じてきました。

エコポイントの導入に、エコカー減税、そして住宅ローン減税などです。

 

住宅ローン減税を契機に、住宅購入を考えておられる方も、

多くおられることと思います。

せっかくのチャンスですから、有効にこの機会を活かすべきだと思います。

 

ただ、注意が必要なのは、過度な期待をしないほうが良いということです。

減税の恩恵を、最大限に受けることが出来る条件の住宅ローン利用者は、

ごくわずかだからです。

 

減税効果の計算方法が難しく、試算するのも容易ではありません。

不況の中、住宅購入する住宅ローン利用者に対する、

政府からの特典といった程度に、認識しておきましょう。

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